【ブログ】壁量計算について

今回は、2025年４月改正の建築基準法の中の構造計算が不要な木造建築物の
「壁量計算や柱の小径等の基準の改正」をお届けいたします。

改正建築基準法では、建物の断熱性能の強化が求められており、
省エネ化等による建築物の重量化等に対応するため壁量や柱の基準を改正しています。

【構造計算が不要な木造建築物の見直し】
改正後では、高さ16ｍ以下・床面積300㎡以下の木造建築物は仕様規定
「壁量等の基準」が以下の内容に変更されます。

●仕様の実況に応じた壁量の算定方法への見直し
　　　建築物の荷重の実態に応じて算定式により、必要壁量を算定
●存在壁量に準耐力壁を考慮可能化
　　　存在壁量として耐力壁に加え、腰壁・垂れ壁等を考慮可能
●高耐力壁を使用可能化
　　　壁倍率は7倍以下まで可能
●構造計算による安全性確認の合理化
　　　構造計算による場合は、壁量計算は不要
●仕様の実況に応じた柱の小径の算定方法への見直し
　　　建築物の荷重の実態に応じて、算定式により柱の小径を算定又は、
　　　小径別の柱の負担可能な床面積を算定


公益財団法人日本住宅・木材技術センターが公開している
「表計算ツール」・「早見表」を利用して、
『必要壁量』や『柱の小径』を容易に算定・把握できる
支援ツールをご利用いただけます。

Web：https://www.howtec.or.jp/publics/index/411/

以下は算定方法・試算例となります。

〇　表計算ツールを活用した必要壁量の算定方法

〇表計算ツールを活用した柱の小径の算定方法
　　　表計算ツールにおいて、柱の小径の算定方法は３つの中から選択可能
　　　　①2-1算定式と有効細長比より柱の小径を求める場合
　　　　②2-2樹脂等を選択し、算定式と有効細長比より柱の小径を求める場合
　　　　③2-3柱の小径別に柱の負担可能面積を求める場合

〇早見表を活用した必要壁量試算例

〇早見表を活用した柱の必要小径の試算例

その他の注意事項として

●準耐力壁については、基本的に存在壁量に算入できるものとして取り扱う。
●準耐力壁等の壁量が少なく、かつ準耐力壁等の壁倍率が小さい場合
　（必要壁量の1/2以下）は、配置のバランス（四分割法）、
　柱頭・柱脚の接合方法の確認（N値計算方法等）において
　準耐力壁等の影響は考慮しない。
●準耐力壁等（腰壁・垂れ壁を含む）の仕様・倍率については、
　品確法と同様に規定。
●筋違を入れた軸組の高さが3.2ｍを超える場合には、
　通常の壁倍率に低減係数αｈを乗じる。
　「αｈ＝3.5×筋違を入れた軸組の柱間の距離（Ｌｄ）/
　横架材の上端の相互間の距離（Ｈｏ）」
　※Ｎ値計算法等においても、低減後の壁倍率を用いて算定する
●柱頭・柱脚の接合方法の確認（Ｎ値計算法等）において、
　告示の仕様による場合は、階高3.2ｍ以下に限られる。
●筋違の端部について、少なくともいずれか一方を
　柱と横架材との仕口に緊結すれば足りる事とする。
　（もう一方については、柱等に緊結する事が必要）

上記の仕様規定によらない場合は、簡易な構造計算（許容応力度計算）にて
確認が必要になります。

2025年4月1日以降に、着工分については
新しい基準での対応が必要となりますので、
時間に余裕を持って工程を組む必要があります。